【日本経済新聞を読む】IT人材は日本で働くべきじゃない！？
IT人材の価値が上がっているのはご存知でしょうか？
常識だよーという方、すいません。
こんにちは、中の人です。
今回は日本経済新聞の記事から、今現在の就職に関する情報を共有できたらなと思います。
日本企業におけるデジタル人材の賃金は低い。これは、昨日の日本経済新聞の記事で納得していただけると思います。
この記事では、中国とシンガポールが対象となっています。データサイエンティスト*1ならまだしも、CIO（最高情報責任者）*2や現地責任者など、かなり高スキルを要求される立場になってくると、日本と海外とで働くのでは賃金の差が手に取るように分かります。
日本って、ゴーン氏の事例もありますが、賃金の差が他の国より低いですよね。他の人と生活水準の差をつけないようにしている、あまりにも法定外な賃金を認めにくい環境など、日本の文化なんでしょうけど（反論は認めます）。
とにかく日経でも書かれているように、“上位職ほど国境を越え争奪が激化している。日本企業は危機感がない”のが日本の現状のようです。
そんな日本でも、IT人材の奪い合いは激化の一途を辿っています。去年の日本経済新聞の記事になりますが、転職するたびに賃金が１割増するのだとか。転職はしないほうがいいと新卒採用のイベントなどで言われた気がしますが、業界によってはそうでもないようです（実際、一生同じ企業に務めるほうが稀になる世代なんですけれど）。
そして、日経で何度も触れられている“グローバルで起こる争奪戦に遅れをとりかねない”という発言。
リーマン以後、企業寿命が短命化したことにより、既存の製品や市場から脱却を求められる企業が増えました。とはいえ、日本はまだまだ変化に柔軟に対応できているとは言い難い状況だと思います。これは、CIOなど企業の中でもかなり能力と権力を兼ね備えた人の賃金で証明することができると思います。
今の日本の状況なら正直、IT人材は海外で働いたほうが高い収入が得られますよね。同じ量の仕事でも賃金が高い方に就職すべきだとは個人的に思いますが。
結果、日本が”グローバルで起こる争奪戦に遅れ”ているのでしょうけれど。今の状況では、日本で働くのは得策ではないですね、こんな記事を読んでしまうと。
皆さんはどう考えたでしょうか？
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